日本は、地震が多い国で地震大国とも呼ばれることがありますが、地震が多く起こるのに対し、備えをしていない家も多く、危機感が薄いと言われています。
「耐震診断」と「耐震補強」は人間でいえば手術や精密検査にあたるといっても大げさではありません。しっかりと耐震診断を行い、耐震補強工事を施さないと、大きな地震が来た時に損傷だけではすまずに場合によっては倒壊してしまうかもしれません。
今回は建物の安全性を高めるために行う耐震補強、工事の必要性や知っておくべき内容を紹介していきたいと思います。家の耐震性を向上させ、住んでいる家族の身の安全を守れるように備えをしっかりと行っていきましょう。
目次
耐震補強とは？
耐震補強は、耐震改修という大きな種類の3つの補強方法の1つであり、建物自体の耐久性を強くすることで地震の力を受け止めることができます。その他の免震補強、制震補強と組み合わされることによって、より地震に強い家にすることができるのです。
耐震の性能が一定のレベルになっていないと判断された場合には、倒壊しないようにどう補強するか具体的にプランを決めます。そのための設計を耐震補強設計と言います。
1981年以前に建設された木造の住宅は耐震基準改定前だったということもあり、大きな地震が発生した場合に倒壊してしまうかもしれません。
耐震補強を考えている場合、補強すべきとこるはたくさんあります。一般的に住宅補強箇所として知られているのは、壁、柱、梁、土台、基礎などの場所があげられます。
大きな地震が起こった際に、建物の土台の部分が基礎を踏み外してしまうと、最終的には倒壊する恐れがあります。建物が古い場合は、今一度基礎を補強し、土台部分と接合することが大切です。
耐震補強工事の種類
建物の耐震性を向上させる目的で行うのが耐震補強工事ですが、耐震補強工事とひとくちに言っても、住宅の部位や状態によって費用や効果もさまざまと言えます。
内装耐震工事
まず、梁や柱に対して行う地震による建物のゆがみを減らす目的の工事を内装耐震工事と言い、名前の通り建物の内側の補強を行っていく工事になります。
外壁耐震工事
外壁部分は台風や風雨などの自然の刺激にさらされることで内部に比べて劣化が避けられず、刺激を受け続けることで土台や骨組みの劣化を進めてしまいます。そのような劣化状態の進んでいる外壁に対して行う工事を外壁耐震工事といいます。
その他の工事
地震によっておこる揺れや台風、風雨の自然による刺激、雨漏りのダメージなどで劣化が進んだ屋根に対して行う工事を屋根耐震工事などと言ったりもします。
屋根瓦は軽量で丈夫という特徴があり、屋根瓦を使用することで揺れを吸収してくれるため、揺れ方を小さくする効果を得られると言われています。
また、耐震補強の方法は、壁を増やして補強する方法や、壁の代わりとなるものを代用して補強を行う方法などさまざまなタイプがあるので、どの方法が合うのか業者と相談しながら決めていきましょう。
マンションの耐震補強リフォーム
マンションの耐震補強リフォームは、お隣に住んでいる方や上下階お住まいの方に迷惑をかけないよう、よりいっそう気を遣わなくてはなりません。
お住いのままでも可能な耐震補強リフォームを検討する必要があります。また、分譲マンションの場合は、大規模修繕計画案などもあわせて考えてみましょう。
また、コンクリートのマンションは木造住宅の場合と比べて建物自体の規模が非常に大きいため、費用も比例して高くなることが多くあります。
分譲マンションの場合は管理組合の承諾が必要になるため、実際に工事をするまでには時間が掛かる場合もあるので把握しておくと良いでしょう。
耐震改修
耐震診断の結果によって耐震性が低いと判断された建物に対して行われるのが耐震補強と耐震改修です。
耐震改修工事とは地震の揺れに耐える力が十分でない建物に対して、現在の耐震基準で建てられた建物と同等の耐震性を確保する目的で行うものです。
耐震改修には大きく分けて、耐震補強、制震補強、免震補強の3つの方法があり、耐震補強は耐震改修の中の補強方法の内の1つということになるのです。
どのような補強方法が合っているのかを耐震診断の結果によって、バランス良く計画を考える必要があります。また、コスト面や工事を行う時期、整合性、施工性などを全体的に判断することで最適な方法を選んでいきます。
耐震補強は何故必要なのか
日本では今までにも多くの地震が発生していて、その度に今まで認識されていなかったような事実が起こり、当時決められた耐震基準ではすべてに対応できていないことがわかってきました。
地震に弱い建物は自分や家族の命を危険にさらすことになるだけでなく、地震により建物が倒壊し、人命救助などの大きな妨げになり、復旧復興の支障にもなりかねません。
新耐震基準への改定前に建築された建物は、地震に対する強度が低く、弱点もある危険性があるといえます。新しい基準で耐震性を再チェックして安全を確保するようにしましょう。
また、しっかりとそれぞれが耐震性の向上を目的とした耐震改修工事や外壁塗装工事などの家のメンテナンスをすることで、寿命も長持ちし、結果的に丈夫で安全な住宅を維持することに繋がると言えるのです。
耐震診断ってなに？
耐震診断とは想定される地震の揺れに対して、すでに建設されている建物が耐えられるかどうかを平均約2時間程度調査で判定することをいい、いってみれば下調べであり、地震に対する弱点を見つけることを目的としています。
建物の設計上の強度や施工状況，経過年数などを考慮して決めます。屋外や屋内だけでなく、入れるようであれば床下や天井裏なども調査します。診断は非破壊、目視で行うことが一般的とされています。
家を部分的に解体して診断を行う精密診断法と比較すると、スピーディーな診断を行うことができます。
耐震診断の方法は2種類ある
耐震診断の方法には「精密診断法」と「一般診断法」の2種類があります。
「精密診断法」では基本的に仕上げ材を一部解体して調査をすることで、判断することができる診断方法で、一定の精度を確保できるとされているのは「一般診断法」と言われています。
耐震診断の基準
「木造住宅の耐震診断と補強方法」の一般診断法にて、大地震動での倒壊してしまう可能性について実施します。主にチェックされる部分としては評価される部分は壁の強さなどの接合部分であり、目視、非破壊にて検査をします。
診断のポイント
地盤や建物の揺れ方は、地盤の状態によって大きく変わります。たとえば、海や川、沼などが近くにある土地や、斜面の土地などは地盤に不安があることが多く地震に弱い傾向が見られます。
「ボーリング調査」という地盤を掘り進み、地中の土を調べる方法の調査を行うことで、より詳しく地層の構造を分析することができます。
形状は一般的には、シンプルな形の正方形や長方形などの建物の方が地震の揺れに強いと言われます。
一方で複雑な形をしたデザイン性に凝っているような建物は、地震のエネルギーがひとつの部分に集中してしまいやすく、歪みやねじれが起こってしまう原因になります。
このような特徴であれば見た目でわかるため、耐震性をチェックしやすいポイントといえるでしょう。
耐震工事が必要な家の特徴
1981年以前に建設された建物
1981年6月に建築基準法が改正され、耐震基準が強化されたため、1981年以前に建設された建物は注意すべきと言えるでしょう。1995年に発生した阪神淡路大震災では1981年以降に建設された建物の倒壊などの被害は少なかったという報告されています。
地盤が弱い地域に建っている建物
地盤が弱い地域は日本中様々な箇所にあり特に都市部に多い傾向にありますので、注意が必要です。
1階に壁が少ない建物
1階が店舗や車庫になっている大きな窓などの建物の場合、壁がないと耐震性の乏しい建物になってしまい、1階部分だけが倒壊という危険性があります。
備えが大切
大地震がいつどこで発生するかを予想することは非常に難しいです。大地震は地面の揺れ以外にも火事、津波、噴火などの二次災害を引き起こす可能性も高く、住宅に与える影響も大きいです。
いつどこで起きるかわからない地震に対してできることは、それぞれが無理のない範囲でできる限りの備えをしておくことではないでしょうか。耐震改修、耐震補強や非常用持ち出しバッグを用意しておくことも忘れないようにしましょう。
耐震補強を行い安全を確保しておきましょう
今回は建物の安全性を高めるために行う耐震補強、工事の詳細、などを紹介してきました。耐震補強と一口に言っても種類や方法などはさまざまです。今回紹介した耐震診断で、耐震補強工事が必要な家かどうかのチェックをしてみるようにしましょう。
耐震補強にはいくつかの方法があるので、それぞれの家の状態に合う適切な方法をしっかりと提案してくれる業者を選びスムーズに工事を行えるようにしましょう。家の工事をするにあたり、業者選びは工事の質にも大きく影響してくるとても大切なものです。
残念ながら悪徳業者も多く存在しているのも事実ですので、良識ある業者を選ぶためにも、まずは複数の業者に見積もりを出しもらうようにしましょう。
今後大きな地震がいつ来るかはわかりません。実際にその時が来て困らないためにも事前に準備を行うようにしてください。
