病院では、停電時にも医療体制と避難環境を維持できるよう、非常用発電機の設置を検討しておくことが重要です。
入院患者や通院患者、見舞いに訪れる方、医師・看護師など多くの人が出入りする病院では、地震や火災などによって停電が発生すると、医療機器の停止や照明の消灯、防火設備の機能低下などにより、人命に関わる被害へつながるおそれがあります。特に、自力で避難することが難しい患者がいる医療施設では、災害時にも必要な電力を確保できる体制を整えておくことが欠かせません。
今回は、病院における非常用発電機の役割や関連法令、設置時に求められる基準、代表的な種類、機種選びのポイントを解説します。非常用発電機の設置を検討している病院・医療施設の方は、導入前に確認すべき内容を整理するためにも、ぜひ参考にしてください。
病院における非常用発電機の役割
非常用発電機は、停電時でも病院に必要な電力を確保し、医療体制や避難環境を維持するための重要な設備です。
病院では、医療機器や照明、エレベーター、防火設備など、多くの設備が電力によって支えられています。停電によってこれらの設備が使えなくなると、医療行為の継続が難しくなるだけでなく、患者や来院者、職員の安全にも大きな影響を及ぼしかねません。
ここでは、病院における非常用発電機の主な役割を3つに分けて解説します。
- 医療環境の維持
- 安全な避難環境の構築
- 災害拠点としての機能維持
医療環境の維持
非常用発電機の大きな役割は、停電時でも医療環境を維持できるようにすることです。
病院で停電が発生し、電気が使用できなくなると、患者の命に関わる重大な事態につながるおそれがあります。医療機器が停止するだけでなく、集中治療室や手術室への電力供給も止まるため、適切な医療行為を継続できなくなる可能性があります。手術室の照明が消えれば、手術の継続も困難です。
また、人工呼吸器を使用している患者の場合、機器の停止がそのまま命の危険につながることもあります。病院には、自力で呼吸することが難しい患者や、常時医療機器による管理が必要な患者もいるため、停電時の電力確保は非常に重要です。
非常用発電機を設置しておけば、停電が発生しても必要な設備に電力を供給できます。医療機器の使用や手術の継続を支えることができるため、多くの患者の命を守る病院にとって、医療環境を維持するうえで欠かせない設備といえます。
安全な避難環境の構築
非常用発電機は、災害時や事故発生時に安全な避難環境を確保するうえでも重要な役割を果たします。
病院には、入院患者や通院患者、見舞いに訪れる方、医師や看護師など多くの人が出入りしています。中には自力で避難することが難しい方もいるため、災害や事故が発生した際には、被害を最小限に抑えながら安全に避難できる環境を整えておくことが必要です。
停電が発生すると、エレベーターの閉じ込め事故が起こる危険性があります。また、照明が消えることで足元が見えにくくなり、転倒や混乱による二次被害が発生するリスクも高まります。
さらに、火災時に電力を確保できなければ、スプリンクラーなどの防火設備を十分に稼働させられない可能性もあります。このような事態を防ぐには、停電時でも必要な設備に電力を供給できる体制を整えておくことが大切です。
非常用発電機は、避難経路の安全確保や防火設備の稼働を支え、被害の拡大を抑えるためにも重要な設備です。
災害拠点としての機能維持
非常用発電機は、災害時に病院が医療提供を継続するためにも重要です。
特に災害拠点病院は、大規模災害の発生時に緊急医療体制の中心となる役割を担います。多くの患者が運び込まれる可能性があるため、通常時以上に医療を継続できる環境を整えておかなければなりません。
そのため、災害拠点病院では非常用発電機の設置が求められます。ただし、災害拠点病院以外であれば、非常用発電機を設置しなくてもよいというわけではありません。
東日本大震災の際には、災害拠点病院以外の診療所にも多くの人が集まったことが確認されています。災害時には地域の医療機関にも一定の役割が求められるため、病院の規模に関わらず非常用発電機の設置を検討することが大切です。
また、災害時の備えとして重要になるのが事業継続計画、いわゆるBCPの考え方です。BCPとは、災害や事故などの緊急事態が発生した場合でも、重要な業務を止めず、早期に復旧できるようにするための計画を指します。
病院においては、停電時でも診療や救急対応、入院患者へのケアを継続できる体制づくりがBCP対策の一部になります。
その際に確認しておきたいのが、非常用発電機の運転時間です。どの程度の時間稼働できる設備が必要かは、病院の規模や役割、稼働させたい設備によって異なります。
非常用発電機の運転時間としては、72時間という目安が取り上げられることがあります。ただし、72時間という時間は法令で一律に定められているものではありません。災害時の人命救助では発生後の最初の72時間が重要とされることから、BCP対策における1つの目安として扱われています。
そのため、運転時間を検討する際は、72時間を参考にしながら、病院の役割や必要な電力量、燃料の確保方法を踏まえて判断することが重要です。
非常用発電機設置前に理解しておくべき3つの法令
非常用発電機を設置する際は、機種や容量だけでなく、関係する法令を事前に確認しておくことが重要です。
特に病院では、建物の規模や用途、設置されている設備によって、非常用発電機の設置や点検が求められる場合があります。設置義務があるにもかかわらず対応していなければ、法令違反となるだけでなく、災害時や火災時に患者や職員の安全を守れないリスクも高まります。
中でも確認しておきたいのが、消防法・建築基準法・電気事業法です。ここでは、非常用発電機を設置する前に理解しておくべき3つの法令について解説します。
消防法
消防法では、建物の用途や規模によって、非常用発電機を含む非常電源の設置が求められる場合があります。
特に、延べ床面積1,000㎡以上の建物や、特定防火対象物に該当する施設では、消防用設備を停電時にも作動させるための非常電源が必要になるケースがあります。特定防火対象物とは、不特定多数の人が利用する施設や、自力で避難することが難しい人がいる施設などを指します。
代表的な施設には、次のようなものがあります。
- 病院
- 大型商業施設
- 飲食店
- ホテルなど
病院や診療所の場合、建物の規模だけでなく、入院施設の有無や施設の用途によって判断が変わることがあります。そのため、自院が対象になるかどうか分からない場合は、専門業者や所轄の消防署に確認したうえで判断することが大切です。
また、非常用発電機を設置した後は、定期的な点検も必要です。点検は、災害時や火災時に設備を確実に作動させるために欠かせません。消防法上の点検には、主に6か月に1度の機器点検と、1年に1度の総合点検があります。
いずれも安全な運用に欠かせない点検であるため、設置前の段階で点検内容や費用、依頼先を確認しておきましょう。
建築基準法
建築基準法でも、建物の条件によって非常用発電機などの予備電源が必要になる場合があります。
たとえば、高さ31mを超える建物や、排煙設備が必要な建物、特殊建築物に該当する建物では、停電時にも必要な設備を作動させるための電源確保が求められるケースがあります。特殊建築物とは、多くの人が利用する建物や、火災が発生した場合に被害が拡大しやすい建物などを指します。
代表的な建築物には、次のようなものがあります。
- 病院
- 学校
- ホテル
- 工場など
病院は特殊建築物に該当する場合があるため、建築基準法の観点からも非常用発電機の設置要件を確認しておく必要があります。特に、非常用照明や排煙設備など、停電時に作動させなければならない設備がある場合は、必要な電源容量や設置方法を慎重に検討しなければなりません。
また、非常用発電機を設置した場合は、定期的な点検も求められます。点検頻度は特定行政庁の定めによって異なるため、地域によって違いがあります。一般的には半年から1年に1度を目安に確認するケースが多いですが、詳しい頻度や対象設備については、自治体や専門業者に確認しておきましょう。
電気事業法
非常用発電機を設置する場合は、電気事業法に基づく点検や管理についても理解しておく必要があります。
非常用発電機は、設置すれば終わりではありません。災害時や停電時に確実に稼働させるためには、日常的な管理と定期的な点検が欠かせません。
電気事業法に関係する点検としては、主に「月次点検」と「年次点検」があります。
月次点検と聞くと、負担が大きいように感じるかもしれません。しかし、月次点検は大掛かりな作業ばかりではなく、設備の状態を確認するための定期的なチェックとして実施されます。点検内容によっては、停電を発生させる必要がない場合や、立ち会いの負担が少ない場合もあります。
一方で、年次点検ではより詳細な確認が行われるため、発電機の状態を把握し、故障や不具合を未然に防ぐうえで重要です。非常用発電機は非常時に使えなければ意味がないため、点検を単なる義務としてではなく、安全な医療体制を維持するための重要な管理業務として捉えることが大切です。
病院に設置する非常用発電機の基準
病院に非常用発電機を設置する際は、停電時に必要な設備へ確実に電力を供給できるよう、求められる基準を満たした機種を選ぶことが重要です。
病院では、人工呼吸器や手術室、集中治療室、照明、防火設備など、人命や避難環境に関わる設備が電力によって支えられています。そのため、非常用発電機は単に設置すればよいものではなく、必要なタイミングで電圧を確立し、一定時間以上継続して運転できる性能が求められます。
具体的な基準は、主に次のとおりです。
- 一般非常用電源：40秒以内に電圧を確立し、10時間以上の連続運転が可能なもの
- 特別非常用電源：10秒以内に電圧を確立し、10時間以上の連続運転が可能なもの
- 無停電非常用電源：無停電で電力を供給し、10時間以上の連続運転が可能で、なおかつ一般非常用電源と併用しているもの
非常用発電機は、病院の規模や稼働させたい設備、必要電力量に応じて適切なものを選ぶ必要があります。基準を満たしていても、実際の使用電力に対して容量が不足していれば、停電時に必要な医療機器や設備を十分に動かせない可能性があります。
一方で、必要以上に大きな容量を選ぶと、導入費用や維持費が膨らみやすくなります。そのため、病院に非常用発電機を設置する際は、基準を満たすことを前提に、使用する設備や運転時間、設置環境を踏まえて機種を選定することが大切です。
病院に設置する代表的な非常用発電機の種類
病院に非常用発電機を設置する際は、種類ごとの特徴を理解したうえで、施設の規模や必要電力、燃料の確保方法に合った機種を選ぶことが重要です。
非常用発電機には、燃料や仕組みによって複数の種類があります。それぞれにメリットと注意点があるため、単に導入費用だけで判断すると、災害時に必要な電力を確保できなかったり、運用時の負担が大きくなったりするおそれがあります。
ここでは、病院に設置される代表的な非常用発電機の種類を解説します。
- ディーゼルエンジンタイプ
- ガスタービンタイプ
- 蓄電池タイプ
- 医療用UPS
ディーゼルエンジンタイプ
ディーゼルエンジンタイプは、軽油を燃料として稼働する非常用発電機です。非常用発電機として広く普及しているタイプであり、機種数が豊富であることが特徴です。
また、出力が安定しやすく、大きな電力を必要とする施設にも導入しやすいため、病院をはじめ多くの施設で採用されています。
一方で、ディーゼルエンジンタイプを選ぶ際は、燃料の確保方法を事前に検討しておく必要があります。軽油は自院で備蓄する、または災害時に調達する必要がありますが、大規模災害時にはガソリンスタンドや燃料供給網が混雑・停止し、必要な量をすぐに確保できない可能性があります。
また、稼働時には騒音や振動が発生しやすいため、病院に設置する場合は、患者や近隣環境への影響を踏まえた防音対策・防振対策も欠かせません。
ディーゼルエンジンタイプを選ぶ場合は、出力の安定性だけでなく、燃料の備蓄・調達体制や設置場所の環境対策まで含めて検討しましょう。
ガスタービンタイプ
ガスを燃料として動くのがガスタービンタイプの非常用発電機です。
ガスタービンタイプは、ディーゼルエンジンタイプと比較すると騒音や振動が小さいうえに、設置時に業者と契約しておくことで非常時でも燃料を配達してくれる環境を整えておくことができることが大きなメリットになります。そういう意味では、長時間の運用が必要な場合に適したタイプといえるでしょう。
しかし、ディーゼルタイプと比較すると排気量が多いため、排気ダクトを設置しなければいけないケースがあります。そのため、初期費用が膨らむ傾向にあることがデメリットです。
また、ディーゼルタイプと比較すると維持コストも高くなる可能性があるので、初期費用とランニングコストを踏まえたうえでの判断が重要になります。
蓄電池タイプ
蓄電池タイプは、あらかじめ蓄えた電力を使用して設備に電気を供給するタイプです。
燃料を保管する必要がないため、軽油やガスの備蓄スペースを確保しにくい施設でも導入を検討しやすいことが特徴です。また、電圧が安定しやすいため、電圧変動の影響を受けやすい医療機器を使用している病院にとっては、大きなメリットがあります。
ただし、病院では多くの医療機器や設備を稼働させる必要があるため、必要な容量を確保しようとすると導入費用が高くなる可能性があります。特に、長時間の運転を想定する場合は、大容量の蓄電池が必要になるため、費用面の確認が欠かせません。
また、蓄電池は経年劣化するため、定期的な交換やメンテナンスも必要です。蓄電池タイプを導入する場合は、初期費用だけでなく、交換時期や維持費も含めて判断することが大切です。
医療用UPS
医療用UPSは、停電が発生した際に、医療機器へ無停電で電力を供給するための装置です。
UPSとは無停電電源装置のことで、停電や瞬間的な電圧低下が発生した場合でも、接続している機器への電力供給を途切れさせずに保護できます。
特に医療用UPSは、一般的なUPSよりも医療現場での使用を想定した安全性が求められるため、人工呼吸器やモニターなど、電源停止が患者の安全に直結する機器を守るうえで重要です。
非常用発電機は停電後に起動し、電力供給を開始するまでに一定の時間がかかる場合があります。そのため、発電機が稼働するまでの間も電力を途切れさせたくない医療機器については、医療用UPSとの併用を検討することが大切です。
病院に非常用発電機を設置する際は、発電機だけでなく、どの設備に医療用UPSを組み合わせるべきかについても専門業者に相談し、安全性の高い電源体制を整えましょう。
非常用発電機の導入前に知っておきたい補助金の知識
非常用発電機の導入には少なくない費用がかかります。そのため、費用面がネックになって非常用発電機の導入費用を抑えたい場合は、利用できる補助金がないか事前に確認しておくことが重要です。
病院に非常用発電機を設置する場合、本体の購入費だけでなく、設置工事費や燃料設備の整備費、点検・メンテナンス費なども必要になります。そのため、導入したいと考えていても、費用面が課題となって検討が進まないケースは少なくありません。
そこで活用を検討したいのが、国や自治体などが実施している補助金制度です。病院や福祉施設など、災害時にも重要な役割を担う施設に対しては、非常用発電機や燃料備蓄設備の導入を支援する補助金が用意されている場合があります。
代表的な補助金としては、経済産業省が実施している「災害時に備えた社会的重要インフラへの自衛的な燃料備蓄の推進事業費補助金」があります。この補助金では、要件を満たすことで対象経費の2分の1以内、中小企業の場合は3分の2以内の交付を受けられる可能性があります。
ただし、補助金には上限額や対象経費、申請期間、採択要件などが定められています。また、活用できる補助金は時期によって変わるほか、新たな制度が開始される可能性もあります。
非常用発電機の設置を検討する際は、現時点で利用できる補助金を確認したうえで、導入計画や申請スケジュールを整理することが大切です。補助金の対象になるか判断が難しい場合は、自治体や専門業者に相談しながら進めるとよいでしょう。
病院の非常用発電機を選ぶポイント
病院の非常用発電機を選ぶ際は、必要な電力を正確に把握したうえで、容量・設置場所・運用体制を総合的に判断することが重要です。
非常用発電機は容量によって本体価格が変わるため、費用を抑える目的で小さい容量を選びたくなることがあります。しかし、容量が不足していると、停電時に医療機器や照明、防火設備などへ十分な電力を供給できません。
一方で、必要以上に大きな容量を選ぶと、導入費用や維持費が無駄に膨らむ可能性があります。そのため、非常用発電機を選ぶ際は、停電時に稼働させたい設備を明確にしたうえで、必要電力を計算することが欠かせません。
たとえば、次のような設備の台数や使用状況を確認する必要があります。
- 透析装置
- 人工呼吸器
- 手術室や集中治療室の設備
- 照明設備
- 防火設備
- エレベーターなど
ただし、必要電力を計算する際は、通常運転時の電力だけでなく、機器の起動時に一時的に大きな電力が必要になる「始動電力」も考慮しなければなりません。見かけ上の消費電力だけで判断すると、実際の停電時に設備を安定して動かせないおそれがあります。
また、設置場所の確認も重要です。非常用発電機は機種によって騒音や振動が発生するため、患者や職員、近隣環境への影響を踏まえて設置場所を検討する必要があります。さらに、排気経路や燃料の搬入経路、浸水リスク、点検時の作業スペースも確認しておくことが大切です。
非常用発電機は、一度設置すると簡単に移動できる設備ではありません。病院の安全性を高めるためにも、容量計算や設置場所の判断は自己判断で進めず、専門業者に相談しながら最適な機種を選びましょう。
まとめ
病院において非常用発電機は、停電時にも医療体制と避難環境を維持し、人命を守るために欠かせない設備です。
病院では、人工呼吸器や手術室、集中治療室、照明、防火設備など、多くの設備が電力によって支えられています。そのため、地震や火災などで停電が発生した場合でも、必要な設備に電力を供給できる体制を整えておくことが重要です。
非常用発電機を設置しておけば、医療機器の停止リスクを抑えられるだけでなく、エレベーターの閉じ込め事故や照明の消灯による転倒・混乱を防ぎ、スプリンクラーなどの防火設備の稼働にもつなげられます。
また、病院には入院患者や通院患者、見舞いに訪れる方、医師・看護師など多くの人が出入りしています。中には自力で避難することが難しい方もいるため、万が一の停電時にも安全を確保できる設備計画が欠かせません。
特に災害拠点病院をはじめ、地域医療を担う病院では、BCP対策の一環として非常用発電機の運転時間や燃料の確保方法も検討しておく必要があります。
一方で、非常用発電機は設置すれば終わりではありません。消防法・建築基準法・電気事業法などの関連法令を確認したうえで、病院の規模や用途、稼働させたい設備に応じた容量を選ぶことが大切です。
容量が不足すれば必要な電力を供給できず、反対に大きすぎれば導入費用や維持費が無駄に膨らむ可能性があります。さらに、騒音・振動・排気・点検スペースなどを踏まえた設置場所の検討も必要です。
そのため、非常用発電機の導入を検討する際は、早い段階で実績のある専門業者に相談することが重要です。専門業者に相談すれば、必要電力の計算や機種選定、設置場所の検討、点検・修理・更新までを見据えた提案を受けやすくなります。
非常時に確実に使える設備にするためにも、価格だけで判断せず、病院の状況に合った計画を立てましょう。
創業60年を超える小川電機株式会社は、非常用発電機の設置・点検・修理・部品交換・更新まで幅広く対応しています。病院や福祉施設への設置実績も豊富にあるため、施設の状況や必要な電力に合わせた最適なプランをご提案できます。
病院の非常用発電機について不安や疑問がございましたら、ぜひ小川電機株式会社へご相談ください。経験豊富なスタッフが、安全な医療環境の維持に向けて、導入前の検討から運用後のサポートまで丁寧に対応いたします。
